エンジニア確保の方法として「SES」「派遣」「受託開発」のどれを選ぶべきか、違いが曖昧なまま検討している企業担当者は少なくありません。
本記事では3つの契約形態の違いを整理し、使い分けの考え方を、現場で見てきた失敗パターンとあわせて解説します。
エンジニアの確保・開発体制の構築を検討している企業担当者向けの内容です。
よくある失敗パターン:「とりあえずSES」「とりあえず派遣」で決めてしまい、後から実態と合わなくなる
| 契約形態 | 指揮命令 | 向いているケース |
|---|---|---|
| SES(準委任) | SES会社側にある | 自社の指揮下で柔軟に稼働してほしい業務 |
| 派遣 | 発注企業側にある | 自社のマネジメント下で直接指示を出したい業務 |
| 受託開発 | 受託会社側にある | 成果物・納期を明確に定義できる開発案件 |
大きな違いは「誰が指揮命令を行うか」と「何に対して対価を払うか」の2点です。SESと派遣は稼働時間に対して対価を払う点で共通するが、指揮命令の所在が異なります。受託開発は成果物に対して対価を払う契約形態であり、進め方の自由度は受託側にあります。
よくある失敗パターン:要件が固まっていないのに受託開発で発注し、仕様変更のたびに追加費用が発生する
要件や完成形が事前にはっきり定義できるプロジェクトは受託開発が向いています。仕様変更が少なく、納期と成果物が明確な案件ほど適合しやすくなります。逆に要件が固まりきっていない開発を受託契約で進めると、仕様変更のたびに追加見積もりが発生し、費用が膨らみやすくなります。
一方、業務内容が流動的で、自社の体制の一部として柔軟に稼働してほしい場合はSESが適しています。既存チームの増員的な位置づけで人材を確保したい場合にも向いています。派遣は自社で直接指揮命令を行いたい場合に選ぶ形態で、社内のマネジメント体制がある程度整っていることが前提になります。
SESなのに発注企業が直接業務指示を出してしまうと、契約形態と実態が食い違う「偽装請負」のリスクが生じます。契約形態を選ぶ際は、書面上の契約だけでなく、実際の業務の進め方まで含めて検討することが重要です。
現場に常駐するSESエンジニアに対して、発注企業の担当者が直接タスクを割り振ってしまうケースは起こりやすいトラブルです。窓口を明確にし、業務依頼は必ずSES会社を経由する運用を徹底することがトラブル防止につながります。
SES・派遣・受託は、月額単価だけを比較すると判断を誤りやすくなります。受託開発は見積もりに管理費や保守費が含まれることが多く、SES・派遣は稼働時間の変動リスクを発注側が負う点も考慮する必要があります。総額だけでなく、リスクの所在まで含めて比較することが重要です。
自社の状況だけで判断が難しい場合は、複数の契約形態を組み合わせて使っている企業の事例を参考にするのも一つの方法です。プロジェクトの性質ごとに最適な形態は異なるため、まずは「今回のプロジェクトは何を対価に払いたいのか」を整理することから始めるとよいでしょう。